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投資信託は長期投資がおすすめ

長期投資を考えるとき、もっとも適した投資は投資信託になるのではないでしょうか。
その特徴をまとめると次の4点になります。

  • 少ない資金で購入できる(月々数万円の積立てでも購入できる)
  • 株式や債券に分散して投資(個人の資金を集めて大きな資金として投資先を株式や債券に分散し、リスクを軽減する)
  • 運用はプロに任せる(経済・金融などに関する知識をもった専門家が運用。個人では買いにくい海外の株式や債券にも投資)
  • 高い透明性(毎日、基準価格(取引価格)が公表され、月次レポートで資産価値や値動き、運用実績が知らされる)

個人投資家が長期投資する目的といえば、老後の生活資金など着実な資産形成が最も多く、この目的に合致するのが投資信託です。

ただし投資にはリスクがつきものです。リスクというと「損、値下がり」と思ってしまいますが、本来の意味は違います。
リスクの正しい定義は「変動性・変動幅」のことです。
「リスクが高い」とは値動きの幅が大きいこと、「リスクが低い」とは値動きの幅が小さいことをいいます。

つまりリスクとリターンは表裏一体の関係です。リスクが低ければ期待できるリターン(利益)も低くなり、リスクが高いと期待できるリターンが大きくなります。
期待できるリターンが大きくリスクが低いという投資は通常はない、ということになります。

投資信託にもリスクはあります。
それは、価格変動という投資全般が免れることのないリスクと、投資信託の仕組みからくるリスクです。
価格変動リスクについては、ファンドを通じて株式や債券を保有していることになりますから、株式相場の変動や債券市場の影響を受けます。
つまり儲かる時も損をする時もあるということです。

仕組みからくるリスクには「流動性リスク」と「繰上償還リスク」があります。
投資信託は、プロにお金を預けて運用してもらう仕組みですが、ファンドの特徴(多くの人が投資していること、投資対象が多岐にわたっていることなど)からくるリスクもあります。
その代表的なものが「流動性リスク」です。
投資家がいつでも売買できる状態を「流動性が高い」といいますが、投資信託は、平常時には考えられませんが特殊な状況になった場合、簡単に換金できなくなったり、基準価格が下落したりすることがあります。

投資家一人一人の資金量が小さくても合同運用する投資信託では、100億円をこえるファンドもたくさんあり、人気のある商品は1本で1兆円を超えることもあります。
経済や市場を揺るがすような事件が起きて、投資家が一斉に解約(換金)を申し込むようなことになると、ファンドは換金の資金を用意するため多額の株式や債券を売却しなければならなくなります。

その時、市場に巨額の解約資金を消化するだけの買い注文がなかった場合は、売却ができなくなる可能性があります。
そんな時にはファンドの解約(換金)が停止されることになります。
またファンドが市場に出した巨額の売却注文によって、価格を押し下げてしまい基準価格が下がることになる可能性もあります。

繰上償還リスクとは

またファンドが投資信託を繰上償還するリスクもあります。
ファンドの人気がなくなり投資信託の売却が増えて、ファンドの純資産総額が小さくなってくると、突然、償還を迎えることがあります。
これを繰上償還といいます。
そうなるとファンドを運用する信託銀行や運用会社の収入が減少し、運用コストがまかなえなくなり運用を停止することになるからです。

投資信託運用収入は、純資産総額と信託報酬率の割合で計算します。
繰上償還になると、運用が停止された時点の基準価格で消化され、投資家は新たな運用先を探さなければなりません。
通常、純資産総額が30億円を下回ると、繰上償還の検討が始まるとされていますから、投資信託を購入する時には純資産総額を確かめて購入することが大事です。